不妊治療の費用って？

日本で不妊治療を受ける夫婦が合計で支払う金額は、だいたい130万円以上にのぼるそう。

実際の不妊治療期間といえば、妊娠までに平均は2～5年が4割程度。

さらに、治療段階により治療の費用も異なってきます。

もちろん、あくまでも平均なので初期の治療だけで子供ができて、それほど経済的な負担はなく、

費用はあまりかからなかったというご夫婦もいらっしゃるでしょう。

でも、逆に体外受精や顕微授精を何度も、何年も繰り返しても妊娠できず、

総額で数百万円から1000万円以上にもなるご夫婦もいらっしゃいます。

医学的な部分に、これだけのお金をかけても確実に妊娠･出産ができるというわけではないので、

40代半ばを過ぎたあたりで治療を中断したり、子供を持つことをあきらめるご夫婦も

決して少なくないのではないでしょうか。

そんな不妊治療費のことや不妊治療を最小限に抑えるために必要な事を

ご紹介いたします。

治療費用の概算

【 初期の一般不妊治療（保険適用範囲）】

健康保険が適応となるまだ初期の段階の一般不妊治療でのおおよその費用
・検査（ホルモン検査・精液検査・子宮卵管造影検査など）　1,000〜3,000円
・タイミング法　3,000〜8,000円
・排卵誘発（注射）　1,000〜3,500円
・腹腔鏡下手術　140,000〜380,000円

【 高度生殖医療（人工授精・体外受精・顕微授精：自由診療）】

各医療機関によって費用は異なります。治療費用の差が大きく開きます。

・検査　（抗精子抗体検査）　約5000円～1万円

・検査　（女性腹腔鏡検査）　約10万円

・人工授精　1～3万円ほど　など
・体外受精　20万円～80万円ほど
・顕微授精　250,000円〜500.000円ほど　　など

医療費の差は、医療機関の立地や設備、関わるスタッフの数などにより大きく変わります。

東京や大阪などでは価格設定が高く、地方の場合だと若干安くなる傾向があるようです。

治療の計画を立てる

医療費には保険が適応となるもの、適応とならないものがあります。

不妊治療を受ける前にある程度ご夫婦でよく話し合い、

治療の計画を立てておくことが大切なのと、

本人の状態に適した治療法を提案してくれる病院を選ばれることが大切だといえます。

不妊治療の常識となっているステップアップですが、

必要もないご夫婦が必要もない検査を受けたり、

必要もない治療を受けていることで妊娠率の低下、卵子の劣化を招いてしまうからです。

ステップアップ治療を取り入れていない病院、

ホルモン補充療法を必要のないのに行わない病院、

低刺激での採卵法を用いたり、多胎妊娠を避けるために受精卵を1つ戻すといった

女性の体、妊娠した後のママの体のことを考えてくれる病院が一番おススメです。

医療助成金制度を活用

高度生殖医療の不妊治療を受けている方でも、医療費の負担を減らすために、

国から助成金を受け取ることも可能です。

「特定不妊治療助成制度」と呼ばれ、体外受精または顕微鏡受精の不妊治療を受けた際に適応となりますが、

制度が複雑化していて、治療内容、年齢によっても受けられる制度に違いがあります。

条件などもありますので、確認されるのがよいでしょう。

国の助成金制度のほかに、地方自治体により合わせて助成を受けられる制度がある場合もあります。

ご自分が住んでいる自治体の制度について確認しておくと助成金のもらいそびれを

防ぐことができます。

絶対損したくない！特定不妊治療助成金制度-自治体・一般助成制度

一番は卵子の質を高め、受精卵が着床できるからだつくり

妊娠したい、そう思われるのでしたら、絶対に必要なポイントとしては、

不妊治療だけが絶対だと思わないことです。

その部分がしっかりとできている場合には、やはり妊娠までの期間が

短くなり、治療費を最小限で抑えることができます。

また、ご自身でできる最も妊娠しやすい日のタイミングは、

ご自分でも把握することはできる部分です。

そして、一番必要なのは、あなた自身が行わなくてはならない、ご自身の体質改善です。

受精卵が着床して、そのあともずっと、子宮にとどまれる

【定着力】がつけられるのかどうかこそがカギを握ているといえます。

それには、不妊治療という細胞同士の距離を近づける医学的なサポートとは違い、

自然なかたちで、本来の妊娠力を取り戻していくための方法でホルモンバランスを

整えていく事が必要だといえます。

ホルモンは妊娠とは切っても切れない関係がありますよね。